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三澤賢司 2026/10/12 公開 2026/10/12 17:30 更新
白石崇は、中小企業やデジタル空間へ進出する地銀を金利上昇の不安から守るため、財務省事務次官の神保に一兆円規模の経済対策を提案する。柱は、トークン化預金を使った利子補給、信用保証のスマートコントラクト連動、公的金融による特別低利融資の三つ。しかし、資料末尾の「日銀に政策金利の引き下げを要請する」という一文が神保の逆鱗に触れる。日銀法第3条が定める独立性を理由に、財政と金融の領域は明確に分かれていると一蹴されてしまう。
白石は発想を転換し、日銀には自由に利上げをさせたうえで、政府が予算でミクロの金利負担だけを相殺する仕組みを示す。利子補給は信託口座を通じて自動で即時還付され、事業者のSpaceNode上の収益が伸びれば段階的に解除される。マクロの政策金利とミクロの実質金利を法的に切り離すこの案に、神保も日銀理事の寺内も独立性を侵さないと認め、協議を進める。
四日後、日銀は政策金利を0.25%から0.50%へ引き上げるが、市場は混乱せず、SpaceNode関連株や地銀株は逆に上昇する。「新・銀座プロジェクト」の利子補給型デジタルMBSは三千億円が即日完売する。だが白石は、本物の金利と財政資金が流れ込んだことでデジタル不動産バブルが本格化すると、次なる危機を見据えて気を引き締める。
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